近年、女性の社会進出は目覚ましく、女性が働くことは社会にとって不可欠となりました。その反面、働く女性がキャリアを重ねながら妊娠・出産を乗り越えていくにはまだまだ社会の理解や労働環境の整備が整っていないのが現状かと思います。

未受精卵子凍結とは、今のところは結婚や出産を望まれていない女性が、卵子を凍結保存し、将来の出産のために備えるという技術です。

若い時の卵子を凍結しておく意義

女性の卵巣内にある卵子は生まれる前に作られています。
卵子の元になる卵母細胞は、女性がまだ母体内にいる胎生5ヶ月頃に最も多く、約700万個作られますが、その後急速に数が減少し、出生時には約200万個、思春期頃には、約30万個まで減少します。
卵子は、新たに作られることはありません。
そのうち、排卵する卵子の数は400～500個（1％以下）です。

女性の卵子数の推移

女性の年齢と妊孕力（妊娠する力）の変化

女性の妊孕性（妊娠する力）は年齢とともに低下することが知られており、その原因は卵子の質の低下によるものと言われています。

グラフのように卵子の数や質は年齢と共に低下するため「妊娠したいと思った時に妊娠がしづらい」状態になってしまう可能性があります。

そこで、卵子を凍結保存しておくことで質が低下する前の卵子を確保しておき、将来の妊娠に備えておくというのが社会的適応の卵子凍結の意義となります。

未受精卵子凍結のメリットとデメリット

• 加齢による卵子の質の低下（染色体異常の増加）を予防できる
• 若齢卵子を用いることで、高齢でも自己卵による妊娠・出産の可能性が維持できる
• 高齢卵子による流産を予防できる
• 仕事との両立や、ライフプランの幅が広がる

• 凍結融解操作によって卵子が変性したり、質が低下する可能性がある
• 卵子凍結をしていたからといって、将来必ず妊娠できるわけではない
• 凍結保管料など維持コストが係る
• 将来、自然妊娠する可能性もあるため、使用しないケースもある

未受精卵子凍結の流れ

未受精卵子凍結38万プラン

未受精卵子凍結43万プラン

凍結卵子の保管継続更新料

当院の年齢別採卵数の割合（％）

東京都の卵子凍結に係る費用の助成制度

• 都が開催する卵子凍結に係る費用の助成対象者向け説明会へ参加した後、調査事業への協力申請を行い、協力承認決定を受けること。
• 本人が説明会に参加した日から1年以内に、卵子凍結に係る医療行為を開始すること。
• 説明会への参加を申し込んだ日から未受精卵子の凍結が完了し、都へ申請する日までの間、継続して東京都の区域内に住民登録をしていること。
• 説明会へ参加した日以降に、登録医療機関において医療行為を開始すること。
• 排卵を実施した日における対象者の年齢が18歳以上40歳未満であること。
• 凍結卵子の売買、譲渡、その他第三者への提供を行わないこと。また、海外への移送は行わないこと。
• 凍結卵子を用いて生殖補助を実施する場合は、必ず夫（婚姻の届出をしていないが、事実上の婚姻関係と同様の事情にある者を含む。）の精子を使用すること。
• 卵子凍結後も都の実施する調査に対し、継続的に回答すること。（調査は令和10年度まで実施）
• 調査協力助成を受けようとする医療行為について、他の法令等の規定により、国又は地方公共団体の負担による医療に係る給付の対象とならないこと。